デフレーション

デフレーション（英: Deflation）とは、物価が持続的に下落していく経済現象であり、つまり、モノに対して、貨幣の価値が上がっていく状態となる。略してデフレと呼ぶ（日本語では物価収縮とも）。対義語には物価が持続的に上昇していく現象を指すインフレーション（英: Inflation）がある。 日本のデフレーションについては、日本のデフレーションの項、については、下部を参照 経済全体で見た需要と供給のバランスが崩れること、すなわち総需要がを下回ることが主たる原因である。貨幣的要因（マネーサプライ減少）も需給ギャップをもたらしデフレへつながる。物価の下落は同時に貨幣価値の上昇も意味する。なお、株式・債券・不動産・エネルギーなど、資産価格の下落は通常デフレーションの概念に含まない（参考:物価）。 19世紀の産業革命の進展期においては、デフレは恒常的な通貨問題であり、金本位の退蔵（グレシャムの法則）に見られる貨幣選好やインフレ抑止のための不胎化政策、技術革新による供給能力の飛躍的な進展がデフレをもたらしていた。ケインズ政策や管理通貨制度が普及した後はインフレーションに比して圧倒的に少ない。ジョン・メイナード・ケインズは、ハイパーインフレを除けば、インフレよりもデフレの方が害が大きいと述べている。その理由は世界経済が低迷している中で、富裕層に損をさせるよりも経済的弱者の失業を促進させる方が経済へのダメージが大きいからである。 経済学で言うデフレとは、経済全体の需要・供給の不均衡によって一般的な物価水準、財・サービスの平均価格が下落していく現象を指す。 経済協力開発機構（OECD）によればデフレは「一般物価水準の継続的下落」と定義されている。IMFや内閣府は「2年以上の継続的物価下落」をデフレと便宜的に定義してデフレ認定を行なっている。一時的な物価下落をデフレと呼ぶ識者もよく見られるがOECDの定義やIMF・内閣府の基準からすると誤用である。 日本では旧経済企画庁（内閣府）が「物価の下落を伴った景気の低迷」をデフレの定義としていたが、2001年3月より「持続的に物価が下落している状態」と定義を変更した。